今こそ『地方創生の時代』

  • LINEで送る

OUEN Japanは日本人大学生や来日留学生の応酬団だ。OUEN塾を通して、若い大学生・留学生が協働して地元企業を研究することで、地元への愛着が増す。今まではオフラインで企業訪問することだったが、コロナ禍の中では、オンラインを駆使して創意工夫することにより、その目的を果たすことを考えている。 地元企業を知り理解することで、延いては、企業は就職先にもなるであろう。学生が地元に根を下ろしてこそ地元は元気になる。

そんなことで、福岡県では既に3回を開催した。来年2月には第4回の予定だった。また、石川県では今秋に第1回を開催しようと準備万端だったが、 コロナ禍のせいで、いずれも1年延期せざるを得なくなった。

しかし、『災い転じて福となす』

日本経済新聞6.28の社説に、『コロナ禍が問うもの』と題して、コロナは地方創生を後押しするのでは、ということで、「東京リスク直視し、地方に分散を」と副題を付けて論説している。

現に、緊急事態宣言全面解除から1ヶ月あまりが経った。感染者数は、圧倒的に群を抜いて東京が多い。少しずつ人は外出し、通勤電車も満員とは言わないが3蜜だ。夜の新宿も若者が3蜜などどこの世界かと言わんばかりなのだろう。毎日50人前後、感染者数は高止まりだ。 そしてら在宅勤務やリモートワークは新しい日常になってきている。コロナとの付き合いは長丁場だ。

そうであれば、東京に住む必然性はない。
地方に住んでリモートワークすれば良い。痛勤電車ともおさらばだ。通勤時間はなくなるか、ずっと少なくなる。書斎を確保でき、自然環境も豊かだ。

地方のデジタル化、行政手続きの簡素化、大学のイノベーション、民間投資の呼び込み、医療体制の強化等、様々な課題はあるが、東京一極集中から地方創生へと日本の構造改革が可能になるのではないか。

OUEN Japanもその一助として社会貢献したいと思う。
逆境を磨き砂として、100年に一度の時代の回天を図ることだ。

小林 博重

  • LINEで送る

SNSでもご購読できます。